一戸建ての場合

 

全面リフォームと新築

柱等の建物の構造に必要なもの意外を取り払って行う全面リフォームは、費用が一千万円以上かかります。

 

それならばと新築を考えるのも良いでしょう。

 

ですが一つ注意点があります。

 

建替えると床面積が小さくなる場合があります。

 

法律の改正により敷地に対する床面積の割合が、以前家を建てた時よりも少なくなっているケースがある為です。

 

家が狭く感じたので新築を考えたのに、建ててみたら前よりも狭くなってしまったという事になります。

 

この場合は床面積が広くなりませんが、全面リフォームの方が良いでしょう。

 

また、費用も新築と比べてリフォームの方が安く実施できます。

 

古い家を耐震補強したり、断熱性を上げる等のリフォームで快適な生活を手に入れる事ができます。

 

新築にした方が良いケース

一方、新築にした方が良いケースもあります。

 

新築時に地盤の調査をしていなかったら、何らかの原因で地盤が軟弱になっている場合、そのままリフォームを行うのに危険を伴うケースがあります。

 

このような場合、地盤の調査後に改良をする必要がありますが、その際には建物を取り壊さなければいけません。

 

必然的に新築となってしまいます。

 

また、老朽化が進んだ家は大規模な補強が必要となり費用が跳ね上がるケースがあります。

 

このような時は新築をした方が良いでしょう。

 

さらに、住人の数に対して家が大きい場合も新築を考慮してよいでしょう

 

大きな家を全面リフォームするよりも、小さい家を新築した方が費用が安くすむ場合があります。

 

子供が独り立ちして、家が広くなったと感じているならば建て替えも検討してみてください。

 

 

1980年以前に建てられた一戸建て住宅

1981年に建築基準法の改正がありました。

 

これは今までの基準を大きく変更する大改正で、1978年の宮城県沖地震を教訓として耐震に関する基準が設定されました。

 

この改正後に建てられた建物は耐震性に考慮されているので地震に強い構造となっています。

 

しかし、これ以前のものは地震に対して必要な措置がされていないので、今後大きな地震が発生した時に備えて耐震性を高める工事をする必要があります。

 

また断熱性を考慮していない事が多いので、よりよい暮らしを送るためにも断熱性を上げる工事を行ったほうが良いでしょう。

 

2000年にも法改正がありました。

 

これも耐震性に関するもので、以前よりも基準が引き上げられています。

 

2000年以前に建てられた住居もリフォームを期に耐震チェックをしてみるのも良いでしょう。

 

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(2017年9月集計)