地震が来たときの為の耐震診断

 

近年地震の不安が高まってきています。

 

古い家屋では地震に強い設計になっていない事が多く、今後強い地震が発生すると倒壊の恐れがあります。

 

特に建物の耐震性に関わる法令が定められた1981年(昭和56年)以前に建てられた建物は、地震に弱く早急の対策が必要となっています。

 

また2000年に法令が強化されており、それ以降の住宅は以前よりも耐震性に優れた住宅になっています。

 

 

耐震診断について

家をリフォームをおこなう場合、耐震性に不安を感じたら耐震診断を受けるようにしましょう。

 

なぜなら、お金を掛けて建物の中がキレイになっても、家全体が弱いために地震がきて潰れてしまったら意味がないからです。

 

リフォームと同時に耐震診断をおこない、必要ならば耐震補強をしましょう。

 

 

診断方法
  1. 一般診断法

    建物が耐震補強が必要かどうかの判断をするための方法です。

     

    通常はこちらでおこないます。

     

    大地震での倒壊の可能性について、地盤や基礎、基礎から上の部分の耐久力を診断します。

  2. 精密診断法

    一般診断法より詳細な検査をおこないます。

     

    建物全体の構造を調査する為に、床や壁の一部を取り除く必要があります。

     

 

一般診断の調査費用

一般診断の調査費用は10万〜20万円です。

 

必要な図面が無い場合は、追加で費用がかかるケースもあります。

 

また、全国の市区町村では耐震診断に補助金をだしているケースもあります。

 

金額はさまざまですが、確認してみると良いでしょう。

 

調査には平面図などの図面が必要です。
図面が無い場合は、診断をおこなう人が作成します。
その場合手数料が必要となります。

 

リフォームの適正費用は複数の会社で確認しましょう



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(2017年9月集計)